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必要保障額の計算方法

生命保険の必要保障額とはどのように導き出すのでしょうか?計算方法や具体例などを紹介しています。

必要な保障とは

生命保険に加入するのは人生におけるさまざまなリスクに備えるためのですが、リスクに合わせて必要とする保障が異なります。まずはどのようなリスクに備えるべきなのかを把握しておきましょう。

まず第一に考えなくてはいけないのは死亡リスクに対する保障です。もし自分が死んだら残した家族の生活費はどうなるのか、子供の教育費はどのようにするのか、葬儀代はどのようにして支出するのか、ということを考えると死亡保障は最も優先して考えておきたい保障となります。

次に考えておかないといけないのは医療保障です。病気やけがで入院することになったり、がんになって手術することになると高額な医療費がかかってしまいます。このようなリスクに備えておくのが医療保障です。

必要な保障の種類
保障 概要
死亡保障 被保険者が死亡・高度障害になった場合に、家族の生活費や子供の教育費、葬儀代などを保障
医療保障 被保険者が病気・ケガを負った場合の入院費や手術代、がんなどの三大疾病に対する備え
老後保障 引退後の収入を保障、被保険者や家族が要介護になった場合の介護費用を保障
その他の保障 こどもの進学に備える学資保険など

他にも定年退職後の生活のための老後保障、こどもの教育費のための保障などさまざまなリスクに対する生命保険があります。もちろん個人によって必要な保障は異なってくるので、自分にはどのような保障が必要なのか把握することから始めてみましょう。

必要保障額の計算例

どのようなリスクに備えべきなのかをだいたい把握できれば、次はどれくらいの保障額が必要なのか検討してみましょう。一般的に必要な保障額は「遺族の支出」から「遺族の収入」を差し引いたものとなります。

必要保障額の計算方法

またある程度の貯蓄や金融資産がある方は、さらにそこから「現在の貯蓄額」を引くと必要な保障が導き出されます。30歳夫婦の子供1人(0歳)の家族を想定して具体的な計算をしてみましょう。

  • 生活費 … 月20万円 × 0.7 × 22年 × 12ヶ月 = 3,696万円
  • 住宅費 … 月7万円 × 22年 × 12ヶ月 = 1,848万円
  • 教育費 … すべて公立で1,000万円 × 1人
  • 葬儀費用 … 200万円 × 1人
  • 必要となる保障額の合計 → 6,744万円

上記の計算は子供が大学卒業して独立するまでに必要な保障額の計算例となります。一般的に被保険者が亡くなった後の生活費は生前の7割で計算することになっています。

住宅費に関しては一戸建てやマンションを購入して住宅ローンを支払っている場合、団体信用保険に加入していればローンの残りを支払ってくれます。賃貸の場合は死亡リスクに対する必要保障額が大きくなるデメリットがあります。

子供の教育費はすべて公立に通わせた場合はおよそ1,000万円必要となり、またすべて私立に通わせた場合は2,400万円が必要となります。子供の教育を手厚く保障したい場合は学資保険で保障する必要があります。

以上のように必要な保障額はかなり大きな金額となりますが、公的な遺族年金や社会保障によって家族には一定の収入が見込まれています。これらの収入を差し引いたものが最終的に必要となる保障額となります。

ライスステージの変化で必要保障額は変わる

上の計算例では子供が0歳なので保障額が大きくなってしまいますが、子供が進学するにつれて教育や生活費に必要な保障額は減っていきます。特に子供が独立した後は生活費のみが必要となるので、生命保険を見直してみる良い機会となります。

ただし夫婦が余裕のある老後の生活を送るためには、毎月36万円もの収入が必要であると言われています。快適な老後を送るためには「個人年金保険」など新しい保障を考える必要もあり、ライフステージが変化するたびに生命保険はかけ直したり組み合わせを考える必要があります。

さまざまなリスク対策やゆとりのある生活を実現させるためには、自分にとって必要な保障を把握して適切な保険を選ぶことが大切です。プロのFPによる無料相談サービスでは生命保険の見直しをじっくりと行ってくれるので、現在の保険に不安を感じている方は一度相談されることをおすすめします。

必要保障額の計算方法のまとめ

  • まず自分にとってどのような保障が必要なのか把握する
  • 必要保障額は必要な支出から貯蓄と見込み収入を差し引いて導き出す
  • ライフステージによって必要となる生命保険が変わってくるので、定期的に無料相談サービスを活用して見直しを行う

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